経営学•第10章•約1分

人的資源管理 — 範囲と適用の限界

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Oiyo寄稿者
10/10

人的資源管理 — HRは成果の一つの項であって、残差のすべてではない

第1〜9章は、人を確保し、育て、評価し、報い、交渉する制度だった。制度が合っていても事業は負けることがあり、制度が粗くても市場に支えられれば数字はよく見える。成果の式には、経営の効果と効率、個人の動機、業務とマーケティングの課業と需要が一緒に入っている。HRを組織行動論に吸収させないし、成果をすべてHRに負わせもしない。

1. 整合が正しくても、戦略が間違っていることがある

垂直的・水平的整合は、戦略を実行させる仕組みである。戦略そのものが間違った市場を選んでいれば、よく整合した採用と報酬は、間違った行動をいっそう一貫させる。選抜・訓練・参加・成果給をひとまとまりで運用する高業績ワークシステム(HPWS)が平均的に成果と関連するという研究はあるが、因果は弱く模倣されやすいという批判も併せてある。そのまとまりを導入したという事実は、超過利潤の証拠ではない(CIPD, Strategic HRM)。

離職率が下がったというのは辞める人が減ったということであって、貢献が増えたということではない。不況のときは行き先がないので離職は減る。向きが逆のこともある。事業が好調な組織ほど人事制度に投資するので、HRの活動と成果が一緒に動いていても、HRが原因だと言うには別の根拠が要る。

2. 指標が指している層は違う

HR指標が説明しないもの
よく見える指標一緒に見るもの取り違え
離職率の低下自発/非自発、中核の職群不況をHRの成功と見る
研修の修了率行動・不良・手直し出席を能力と見る
考課の平均の上昇目標の難しさ、市場寛大化を成長と見る
採用期間の短縮新人の遂行、早期離職速さを質と見る

個人の動機は組織行動論、課業の流れはオペレーション、価格と需要はマーケティングと経済学の領分である。HRはその交差点に人のルールを置く。交差点を一人で所有するわけではない。

離職率
期間の離職率 = 期間中の離職者数 / 同じ期間の平均在籍者数 × 100%
平均在籍者200人で離職者が24人なら12%、16人なら8%である。分子・分母・期間の定義が変われば、二つの時点は比べられない。

確認問題

問題. ある組織の離職率が12%から8%に下がり、研修の修了率は95%である。同じ期間に市場シェアは15%から9%に、売上は400億ウォンから280億ウォンに減った。(1) 三つの指標の変化の幅を求めよ。(2) 「HRは成功した」と言えるか。(3) 離職者が24人のままで、平均在籍者が200人から300人に増えると、離職率はどうなるか。

解答. (1) 離職率は4ポイント、比率で4 / 12 ≈ 33.3%下がった。シェアは6ポイント、比率で40%減った。売上は120億ウォン、30%減った。(2) 言えない。HRの指標はよくなったが、事業の結果は悪くなっている。離職率の低下は、事業が縮んで移る先が減った結果かもしれず、修了率95%は出席の記録にすぎず、学習や現場での適用を示さない。まず製品・価格・コストの側の原因を見る。(3) 24 / 200 = 12%から24 / 300 = 8%になる。辞めた人数が同じでも、分母が大きくなれば比率は下がる。離職率を比べるときは、分子と分母の定義が二つの期間で同じかどうかをまず確かめる。

参考資料

  • CIPD, Strategic human resource management — 文脈ごとの戦略と、人のマネジメント・支援環境との関係。
  • George Milkovich, Jerry Newman, and Barry Gerhart, Compensation
  • Gary Dessler, Human Resource Management
  • Raymond Noe, John Hollenbeck, Barry Gerhart, and Patrick Wright, Human Resource Management: Gaining a Competitive Advantage
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Oiyo

編集部

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