人的資源管理 — 賃金・報酬
人的資源管理 — 賃金は動機づけのスローガンではなく、三つの公平性の妥協である
報酬とは、職務評価による内部の序列、労働市場の価格、そして個人の成果を一つの封筒に入れる仕事である。この章は何を賃金構造の軸にするかを扱う。法定の最低基準と割増は労使関係で条文として見る。
1. 比べる相手と報酬の基準を決める
内部公平性は組織内での職務の要求と報酬の関係を、外部競争力は比較できる労働市場の報酬を、個人公平性は同じ職務の中での熟練や貢献に対する基準を見る。三つの基準が同時に最大になることはない。希少な職務を市場の相場に合わせれば、内部の職務間のバランスが揺らぐ。市場データは、同じ時点・職務の範囲・地域のものか、基本給なのか総報酬なのかを確かめる。希少な職務に市場プレミアムをつけるなら、ほかの職務との関係、対象・期間・見直しの規則も説明する。
年功給は勤続を、職務給は職務の要求を、職能給・スキル給は認定した技能や能力を、成果給は定義した遂行の結果を主な基準とする。実際の制度はこれらを組み合わせる。制度を切り替えるときは、職務の資料、これまでの賃金との関係、メンバーの受け入れ、運用コストと適用の規則を合わせて検討する。
コンパレシオ(compa-ratio)は、個人の賃金 ÷ その給与レンジの中点である。年間基本給が5,000万ウォンでレンジの中点も5,000万ウォンなら1.00、基本給が4,500万ウォンなら0.90である。全員が1.00でも職務ごとに中点は違いうるし、同じ職務で同じ給与が妥当な場合もある。総報酬を基本給の中点で割ったり、月給を年額の中点で割ったりすると意味が変わる。まず市場の中点が新しいかどうかと、職務の当てはめを確かめる。
報酬は現金だけではない。福利厚生、開発の機会、承認、仕事の裁量といった非金銭的な要素を含める総報酬の見方もある(CIPD, Reward)。人によって必要なものが違うので、「総額が同じ」と「感じる価値が同じ」も分けて考える。
2. 変動給と集団配分は分母が違う
| 制度 | 何を節約と見るか | 弱い点 |
|---|---|---|
| スキャンロン・プラン | 売上に対する人件費 | 材料費・外注が見えない |
| ラッカー・プラン | 付加価値に対する人件費 | 付加価値の計算方法の合意が要る |
| インプロシェア | 標準時間に対する実際時間 | 標準が甘いとただの上乗せになる |
| 利益分配 | 最終利益 | 市場の運が賃金を揺らす |
利益分配は、市場価格・為替・会計処理のように個人が統制しにくい要因も反映する。集団成果配分は合意した生産性やコストの基準と比べるもので、持株を使う制度とは区別する。株式による報酬では、価格、流動性、権利確定の条件を別に確かめる。個人業績への報酬の比重を大きくすると、協働と長期の品質が先に削られやすいので、強めるときはその指標を合わせて見る。
確認問題
問題. 月の基本給は420万ウォンである。制度Aの目標変動給は80万ウォン、制度Bは250万ウォンである。実績が目標の50%なら目標変動給の50%を支給する線形の規則で、基本給は変わらないとする。(1) 目標報酬に占める変動給の比率を求めよ。(2) 実績が目標の50%のとき、目標報酬よりいくら少なくなるか。金額はすべて税・控除前である。
解答. (1) Aの目標報酬は500万ウォンで、変動給の比率は80 / 500 = 16%である。Bは670万ウォンで、250 / 670 ≈ 37.3%である。(2) 実績50%のとき、Aは420 + 40 = 460万ウォンで目標より40万ウォン少なく、Bは420 + 125 = 545万ウォンで125万ウォン少ない。変動給の比率を大きくすることは、動機づけを強めることであると同時に、所得の変動を本人に渡すことでもある。支給の下限・上限や集団目標があれば、計算は変わる。
参考資料
- CIPD, Reward — 金銭的・非金銭的報酬と総報酬の見方。
- George Milkovich, Jerry Newman, and Barry Gerhart, Compensation
- Gary Dessler, Human Resource Management
- Raymond Noe, John Hollenbeck, Barry Gerhart, and Patrick Wright, Human Resource Management: Gaining a Competitive Advantage
Oiyo
編集部OIYO編集部は、経済・法律・生活・自己理解のテーマを一次資料と公開統計で検証してまとめます。すべての記事は出典を明記し、定期的に見直して正確さと実用性を保ちます。
