経済学•第2章•約1分•最終更新 2026年9月24日

経済数学 — 積分と余剰・総量の復元

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Oiyo寄稿者
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経済数学 — 積分は限界をもう一度足し合わせる演算である

第1章が導関数で限界を読んだとすれば、この章はその限界を足し合わせて総量と余剰を取り戻す。産業間の依存関係を一度に解く行列は第5章、制約付き最適化は第3章である。

1. 定積分は面積であり、その面積が余剰である

需要がP=100−QP=100-Q、価格が40ウォンなら、取引量は60である。消費者余剰は∫060(100−Q−40) dQ=[60Q−Q2/2]060=1800\int_0^{60} (100-Q-40)\,dQ = [60Q - Q^2/2]_0^{60} = 1800ウォンである。

供給がP=10+QP=10+Qなら、同じ価格での生産者余剰は∫060(40−(10+Q)) dQ=900\int_0^{60} (40-(10+Q))\,dQ = 900ウォンで、総余剰は2,700ウォンである。税がかかると、この面積から死荷重が抜ける。ミクロ経済学の租税の章がその図を使う。

可変費用とMC
TVC(Q)=∫0QMC(q) dqTVC(Q) = \int_0^Q MC(q)\,dq
MC=6+2qならTVC=6Q+Q^2。固定費は積分定数として残る。積分だけでは固定費を復元できない。

2. 不定積分の定数は、経済では固定費である

微積分学の基本定理は、ddQ∫0QMC(q) dq=MC(Q)\frac{d}{dQ}\int_0^Q \mathrm{MC}(q)\,dq = \mathrm{MC}(Q)であることを教えてくれる。限界から総量へ行き、また限界に戻ってくる。ただし+C+Cが観測されなければ、総費用の水準は空白のままである。データに限界費用曲線しかなければ、固定費は会計や実験から別に持ってこなければならない。

積分が取り戻すもの、取り戻せないもの
積分の対象得られるもの得られないもの
需要価格消費者余剰所得効果の正確な分解
MC可変費用固定費C
限界効用効用の差原点での効用水準

対数線形化dln⁡Y=ε dln⁡Xd \ln Y = \varepsilon\, d \ln Xは、弾力性を足し算にする。成長会計の出発点である。その弾力性が制約付き最適化の乗数と出会う場所は第3章である。

確認問題

需要がP=80−2QP=80-2Q、価格が20ウォンのときの消費者余剰は? Q=30Q=30で、∫030(80−2q−20) dq=[60q−q2]030=1800−900=900\int_0^{30} (80-2q-20)\,dq = [60q - q^2]_0^{30} = 1800-900 = 900ウォンである。価格を10ウォンに下げると80−2Q=1080-2Q=10からQ=35Q=35で、∫035(70−2q) dq=70×35−352=2450−1225=1225\int_0^{35} (70-2q)\,dq = 70×35 - 35^2 = 2450-1225 = 1225ウォンである。面積は価格の下落と数量の増加を一緒に含んでいる。

参考資料

  • Alpha Chiang and Kevin Wainwright, Fundamental Methods of Mathematical Economics, ch. 13–14
  • Hal Varian, Intermediate Microeconomics, ch. 14
  • Carl Simon and Lawrence Blume, Mathematics for Economists
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Oiyo

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