経済学•第4章•約3分•最終更新 2026年9月28日

ミクロ経済学 — 消費者理論:効用最大化と選択

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Oiyo寄稿者
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ミクロ経済学 — 消費者は1ウォンあたりの限界効用をそろえる

経済学入門 第3章が接点条件を紹介したとすれば、この章はその条件を導出し、それが成り立たないケース(端点解)と、価格変化が需要を変える2つの経路(代替効果・所得効果)を計算する。第2章の需要曲線がどこから来るのかが、この章の結論である。

1. 予算制約と無差別曲線

所得MM、価格PxP_x、PyP_yに直面する消費者の予算制約はPxx+Pyy≤MP_x x + P_y y \le Mである。予算線の傾き−Px/Py-P_x/P_yは市場が決める交換比率である。

無差別曲線は効用が等しい財の組み合わせを結んだ線である。選好が単調(多いほど良い)かつ凸(極端より混合を好む)なら、無差別曲線は右下がりで原点に向かって凸であり、互いに交わらない。傾きの絶対値が限界代替率(MRS)、つまりxxをもう1単位得るために手放してもよいyyの量である。

限界代替率
MRSxy=−dydx∣u=uˉ=MUxMUyMRS_{xy} = -\frac{dy}{dx}\Big|_{u=\bar u} = \frac{MU_x}{MU_y}
無差別曲線上では効用の変化がMU_x dx + MU_y dy = 0なので、傾きは限界効用の比になる。

2. 最適条件の導出

予算制約のもとで効用u(x,y)u(x,y)を最大化するラグランジュ関数はL=u(x,y)+λ(M−Pxx−Pyy)\mathcal{L}=u(x,y)+\lambda(M-P_x x-P_y y)である。1階条件は次のとおり。

∂u∂x=λPx,∂u∂y=λPy\frac{\partial u}{\partial x}=\lambda P_x,\qquad \frac{\partial u}{\partial y}=\lambda P_y

2式を割ると最適条件が得られる。

内点解の条件
MRSxy=MUxMUy=PxPy⟺MUxPx=MUyPy=λMRS_{xy}=\frac{MU_x}{MU_y}=\frac{P_x}{P_y}\quad\Longleftrightarrow\quad \frac{MU_x}{P_x}=\frac{MU_y}{P_y}=\lambda
1ウォンあたりの限界効用が等しくなければならない。一方が大きければ、その財に予算を移して効用を高められる。λは所得1ウォンが追加で生む効用(所得の限界効用)である。

MUx=10MU_x=10、MUy=4MU_y=4、Px=2,000P_x=2{,}000ウォン、Py=1,000P_y=1{,}000ウォンなら、1ウォンあたりの限界効用はxxが1/2001/200、yyが1/2501/250である。yyから1,000ウォンを減らしてxxに使えば効用は増える。限界効用は逓減するので、移すほど差が縮まり、等式が回復する。

3. コブ=ダグラス型需要

u=xay1−au=x^{a}y^{1-a}なら、1階条件からa y(1−a) x=PxPy\frac{a\,y}{(1-a)\,x}=\frac{P_x}{P_y}となり、予算制約とあわせて解くと需要関数が得られる。

コブ=ダグラス型需要関数
x∗=aMPx,y∗=(1−a)MPyx^*=\frac{aM}{P_x},\qquad y^*=\frac{(1-a)M}{P_y}
各財に所得の一定割合(a、1−a)を支出する。自己価格弾力性は−1、所得弾力性は1、交差弾力性は0である。

u=xyu=xy(a=1/2a=1/2)、M=12M=12ウォン、Px=2P_x=2ウォン、Py=1P_y=1ウォンなら、x∗=3x^*=3、y∗=6y^*=6、効用は18である。このときλ=MUx/Px=y/2=3\lambda=MU_x/P_x=y/2=3。所得が13ウォンになるとx=3.25x=3.25、y=6.5y=6.5で効用は約21.1となり、約3増える。λ\lambdaが所得1ウォンの限界効用だという解釈と合う。ラグランジュ乗数の一般的な解釈は経済数学 第3章にある。

4. 端点解:等式が成り立たないとき

選好によっては最適点が軸上にくることがある。

  • 完全代替財(u=x+yu=x+y):無差別曲線は直線である。Px<PyP_x<P_yならxxだけを買う。MRS(=1)と価格比が等しくなる内点の接点は存在しない。
  • 完全補完財(u=min⁡(x,y)u=\min(x,y)):無差別曲線はL字型である。常にx=yx=yとなる角の点を選び、価格比とは無関係に比率が固定される。そこではMRSが定義されない。

端点解ではy=0y=0でありながらMUx/Px>MUy/PyMU_x/P_x > MU_y/P_yとなりうる。1階条件は不等式(クーン=タッカー条件)に変わる。

5. 価格変化の2つの経路:スルツキー分解

xxの価格が上がると、2つのことが同時に起こる。xxが相対的に高くなってyyに移る代替効果と、同じ所得で買えるものが減る所得効果である。

上の例でPxP_xが2ウォンから4ウォンに上がると、新しい需要はx=12/(2×4)=1.5x=12/(2\times 4)=1.5である。総効果−1.5-1.5を分けてみよう。元の組み合わせ(3, 6)を新しい価格で買えるよう所得を補償すると、M′=4×3+6=18M'=4\times 3+6=18ウォンが必要になる。この補償所得のもとでの需要はx=18/8=2.25x=18/8=2.25である。

  • 代替効果:3 → 2.25、−0.75
  • 所得効果:2.25 → 1.5、−0.75
価格上昇の代替効果と所得効果
x y 32.251.5 B₁ B₂ B′ u = 18 u = 9 A B C

A(3, 6)→B(2.25, 9)が代替効果、B→C(1.5, 6)が所得効果である。B₁は元の予算、B₂は価格上昇後の予算、点線のB′は補償予算で、元の組み合わせAを新しい価格比で通る(スルツキー補償なのでBはu = 18よりわずかに高い曲線上にある)。

スルツキー方程式
∂x∂Px=∂xs∂Px−x ∂x∂M\frac{\partial x}{\partial P_x} = \frac{\partial x^{s}}{\partial P_x} - x\,\frac{\partial x}{\partial M}
第1項(補償需要の傾き)は常に0以下である。第2項の符号は所得弾力性が決める。正常財では2つの効果が同じ方向に働く。
xの価格上昇の効果
財代替効果所得効果総効果
正常財x↓x↓x↓
劣等財(ギッフェン財でない)x↓x↑(小)x↓
ギッフェン財x↓x↑(大)x↑

補償の方法は2つある。スルツキー補償は元の組み合わせを買えるように、ヒックス補償は元の効用水準にとどまるように所得を補償する。価格変化が小さければ両者は一致する。問題を解くときは、まずどちらの補償を使っているかを確認する。

同じ分解は労働供給にも使われる。賃金が上がると余暇が高くなるので労働を増やすが(代替効果)、所得が増えるので余暇をもっと買おうとする(所得効果)。高賃金の区間で所得効果が大きければ、労働供給曲線は後方に屈曲する。財政学 第4章はこの論理を所得税に使う。

効用関数を知らなくても、選択データの一貫性は検証できる。組み合わせAを買えるときにBを選んだのなら、Bを買えるときにAを選んではならない(顕示選好の弱公理、WARP)。これに違反するデータからは安定した選好を復元できない。

6. 双対性:効用最大化と支出最小化は同じ問題の二つの顔

ここまでは「与えられた所得で効用を最大に」する問題を解いた。ひっくり返して「与えられた効用を最も安く」得る問題を解いても、同じ接点に着く。二つの問題の値関数が間接効用関数 V(Px,Py,M)V(P_x,P_y,M) と支出関数 e(Px,Py,u)e(P_x,P_y,u) である。u=xyu=xy なら、

u = xyの値関数
V=M24PxPy,e=2PxPy u,xh=Py uPxV=\frac{M^2}{4P_xP_y},\qquad e=2\sqrt{P_xP_y\,u},\qquad x^h=\sqrt{\frac{P_y\,u}{P_x}}
Vは最適な組み合わせを効用に代入したもの、eはVをMについて逆に解いたものである。x^hは効用を固定したヒックス(補償)需要である。

値関数を微分すると需要が戻ってくる。最適化を解き直す必要がないのが双対性の使い道である。

ロワの恒等式とシェパードの補題
x∗=−∂V/∂Px∂V/∂M,xh=∂e∂Pxx^*=-\frac{\partial V/\partial P_x}{\partial V/\partial M},\qquad x^h=\frac{\partial e}{\partial P_x}
u=xyでは、ロワの恒等式は(M²/4P_x²P_y)/(M/2P_xP_y)=M/2P_xでマーシャル需要を、シェパードの補題は√(P_y u/P_x)でヒックス需要を返す。

5節の例(M=12M=12、Py=1P_y=1)で PxP_x が2円から4円に上がるとき、ヒックス補償を使うと代替効果は xh=18/4≈2.12x^h=\sqrt{18/4}\approx2.12 まで、つまり −0.88-0.88 である。スルツキー補償の −0.75-0.75 より少し大きい。価格変化が小さくなるほど両者の差は消える。

ア. 値上げのコストを金額で測る

値上げで消費者がどれだけ損をしたかを金額で測る方法は三つある。

P_x 2円→4円の厚生コスト(M=12、P_y=1)
尺度定義値
補償変分 CV新しい価格で元の効用(18)を保つのに追加で必要な所得 e(4,1,18) − 12約4.97円
等価変分 EV古い価格で新しい効用(9)まで下げるために取り去るべき所得 12 − e(2,1,9)約3.51円
消費者余剰の減少 ΔCSマーシャル需要の下の面積 ∫₂⁴ 6/P dP = 6 ln 2約4.16円

正常財では常に EV≤ΔCS≤CVEV\le\Delta CS\le CV(値上げの場合)である。三者の差は所得効果から生じ、所得効果が小さい財ほど三つは近づく。費用便益分析がマーシャル需要の下の面積を使うのはこの差が通常小さいからで、所得に占める割合が大きい財(住居費など)ではCV・EVを直接計算するほうが正確である。

マーシャル需要とヒックス需要
x P_x 31.5 24 マーシャル ヒックス(u=18) A C B*

二つの曲線はA(3, 2)で交わる。価格が4円に上がるとマーシャル需要はC(1.5)まで減るが、効用を18に補償したヒックス需要はB*(2.12)で止まる。その差が所得効果であり、正常財ではヒックス需要のほうが急である。

確認問題

問題1. u=xyu=xy、M=24M=24円、Px=3P_x=3円、Py=2P_y=2円のとき、最適な組み合わせと λ\lambda を求めよ。

解答. x∗=24/(2×3)=4x^*=24/(2\times3)=4、y∗=24/(2×2)=6y^*=24/(2\times2)=6 である。λ=MUx/Px=y/3=2\lambda=MU_x/P_x=y/3=2 で、MUy/Py=x/2=2MU_y/P_y=x/2=2 と等しい。1円当たりの限界効用が二つの財で等しくなった。

問題2. 同じ消費者にとって PxP_x が3円から6円に上がる。補償変分(CV)、等価変分(EV)、消費者余剰の減少を求め、大きさの順を確かめよ。

解答. 最初の効用は V=242/(4×3×2)=24V=24^2/(4\times3\times2)=24、後の効用は 242/(4×6×2)=1224^2/(4\times6\times2)=12 である。CV=e(6,2,24)−24=2288−24≈9.94CV=e(6,2,24)-24=2\sqrt{288}-24\approx9.94 円、EV=24−e(3,2,12)=24−272≈7.03EV=24-e(3,2,12)=24-2\sqrt{72}\approx7.03 円である。消費者余剰の減少は ∫3612/P dP=12ln⁡2≈8.32\int_3^6 12/P\,dP=12\ln2\approx8.32 円である。EV<ΔCS<CVEV<\Delta CS<CV で、正常財の順序と一致する。

参考資料

  • Hal Varian, Intermediate Microeconomics, ch. 2–8
  • Angus Deaton and John Muellbauer, Economics and Consumer Behavior, ch. 2
  • MIT OpenCourseWare, 14.01 Principles of Microeconomics
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