財務諸表分析 — 利益の質：発生高・持続性・利益調整のシグナル

同じ100億ウォンの利益でも、現金に裏づけられ、来年も繰り返される利益もあれば、見積りを変えて一度だけつくった利益もある。利益の質とは、報告された利益が企業の持続可能な成果をどれだけ忠実に表しているかをいう。この章は第1章の四段階のうち「会計分析」に当たる。

1. 利益 = キャッシュフロー + 発生高

発生主義の利益は、キャッシュフローに発生高（現金の動きを伴わない収益・費用）を加えたものである。

FF社は利益の80%が発生高である。研究（Sloan, 1996）は、発生高比率の高い会社の利益は翌年に下がる傾向があり、市場がそれを十分に織り込んでいないことを示した。発生高はいずれ現金として実現するか、反転する。

2. 利益の持続性と正常化

一時的な項目を除いて繰り返される利益だけを残したものを正常化利益という。

FF社の純利益100億ウォンには、有形固定資産の売却益30億ウォンと訴訟引当金の戻入10億ウォンが含まれ、リストラ費用15億ウォンが差し引かれている。税率20%を適用すると、正常化利益は$100 - (30 + 10 - 15) \times 0.8 = 100 - 20 = 80$億ウォンである。

「一時的」だとして毎年リストラ費用を除く会社は、事実上、反復的な費用を隠していることになる。複数年を集めて判断する。

3. 利益調整の代表的なシグナル

• 売上債権が売上高より速く増加：期末の押し込み販売、緩んだ与信条件（第4章）。
• 在庫が売上原価より速く増加：陳腐化在庫の評価減の未計上、過剰生産による固定費の繰延べ（原価計算第12章）。
• 引当金・貸倒引当金の急減や戻入：よい年に積み、悪い年に取り崩して利益を平準化する。
• 減価償却方針の変更：耐用年数の延長、残存価額の引上げで費用を縮小する。
• 開発費の資産計上比率の上昇：費用を資産に回して利益を拡大する（中級会計第4章）。
• 営業キャッシュフローと純利益の持続的な乖離。

Beneish（1999）のMスコアは、売上債権回転日数指数、売上総利益率指数、資産の質指数、売上成長指数、減価償却指数、販管費指数、発生高、レバレッジ指数など8つの変数を組み合わせて、利益操作の可能性を推定する。

確認問題

FG社の当期純利益は150億ウォン、営業キャッシュフローは60億ウォン、平均総資産は1,200億ウォンである。利益には投資不動産の公正価値評価益50億ウォンが含まれ、税率は20%である。発生高比率と、評価益を除いた正常化利益はいくらか。この会社の利益の質をどう評価するか。

総発生高は$150 - 60 = 90$億ウォン、発生高比率は$90 / 1{,}200 = 7.5\%$である。正常化利益は$150 - 50 \times 0.8 = 110$億ウォンである。利益のかなりの部分が現金の入らない評価益と発生高から生じているので、利益の質は低い。評価益を除いてもなお発生高が大きければ、運転資本の変動の原因を注記で確認する。

参考資料

• Richard Sloan, “Do Stock Prices Fully Reflect Information in Accruals and Cash Flows about Future Earnings?,” The Accounting Review (1996)
• Messod Beneish, “The Detection of Earnings Manipulation,” Financial Analysts Journal (1999)
• Krishna Palepu, Paul Healy and Erik Peek, Business Analysis and Valuation: IFRS Edition, ch. 3–4