マクロ経済学 — AD-ASと物価
マクロ経済学 — 物価が動けばIS-LMの一点が総需要曲線になる
第4章のIS-LMは物価を固定していた。物価が上がると、同じ名目通貨量の実質購買力が減ってLMが左に移り、産出が減る。物価と産出のこの関係を結んだものが総需要(AD)曲線である。ここに、企業が物価に応じてどれだけ生産するかを表す総供給(AS)曲線を加えると、物価と産出が同時に決まる。
1. 総需要曲線の導出
第4章の経済(IS:、貨幣需要)で名目通貨量をとし、物価を変数として残すと、LMはである。ISと連立してを消去すると、
AD曲線上の移動は物価の変化によるもので、AD曲線自体のシフトは政府支出、税、名目通貨量、期待などの要因による。名目通貨量が10%増えると、ADはとなる。同じ産出400を物価1.1で実現する曲線である。
ア. 総需要曲線の一般式と傾き
上の式をパラメータで書き直すと、何がADの傾きを決めるかが見える。IS とLM から を消すと、
物価が上がると が減り、その効果は係数 を通じて産出に及ぶ。投資が金利に鈍感だったり( が小さい)、貨幣需要が金利に敏感だったり( が大きい)すると、この係数が小さくなりADは急になる。極端な流動性の罠()では、物価が下がって実質残高が増えても金利が下がらないため、ADは垂直になる。物価の下落だけでは不況が解けない場合である(第15章)。
2. 短期総供給と長期総供給
長期には賃金と価格がすべて調整されるので、産出は労働・資本・技術が決める潜在産出にとどまる。長期総供給(LRAS)はで垂直である。
短期には名目賃金契約、メニューコスト、不完全情報のために価格がすぐには調整されない。物価が予想より高ければ企業は生産を増やす。
、、傾きとしよう。
3. 金融緩和の短期と長期
名目通貨量を10%増やすと、
- 短期:新しいADと既存のSRASが交わる点は、である。産出が大きく増え、物価は少し上がる。
- 長期:人々が物価上昇を見て期待物価を上げると、SRASが上に移る。期待物価が1.1になると、新しい均衡は、である。産出は潜在水準に戻り、物価だけがちょうど10%上がった。
金融緩和でADが右に移ると短期には産出が増えるが、期待が調整されてSRASが上に移ると、長期には潜在産出のもとで物価だけが上がる。
このように名目通貨量が長期には実質変数(産出、雇用)を変えられず、物価だけを変える性質を貨幣の長期中立性という。短期の効果がどれだけ大きく長く続くかは、SRASの傾きと期待が調整される速さによる。この調整経路は第15章でさらに詳しく扱う。
4. 4つのショック
| ショック | 短期(Y, P) | 長期 |
|---|---|---|
| 総需要の増加(G↑、M↑) | Y↑ P↑ | Y = Y*、P↑ |
| 総需要の減少 | Y↓ P↓ | Y = Y*、P↓(調整が遅ければ長い不況) |
| 不利な供給ショック(原油価格↑) | Y↓ P↑(スタグフレーション) | 一時的なら元に戻り、恒久的ならY*が低下 |
| 有利な供給ショック(生産性↑) | Y↑ P↓ | Y*が上昇 |
不利な供給ショックは政策当局をジレンマに陥れる。総需要を増やして産出を守れば物価がさらに上がり、総需要を減らして物価を抑えれば不況が深まる。1970年代の石油危機がこの状況であり、その対応の選択肢は第10章と第13章で扱う。
ア. 供給ショックのジレンマを数字で見る
原油価格の上昇でSRASが一度に0.05上方にシフトしたとしよう()。政策当局が選べる三つの道の初年度の結果は次のとおりである。
| 選択 | 名目貨幣量 | 物価 | 産出 | 代価 |
|---|---|---|---|---|
| 無対応 | 180のまま | 1.044 | 397.0 | 産出3減少、物価4.4%上昇 |
| 受容 | 189(+5%) | 1.050 | 400.0 | 産出は守るが物価5%上昇 |
| 物価固定 | 117.5(−34.7%) | 1.000 | 375.0 | 物価は守るが産出25減少 |
物価を1.0に固定するには、SRAS上で 、つまり でなければならず、その点を通るADは を要求する。産出ギャップ1%当たり物価0.2%というSRASの傾きが、そのまま犠牲率になる。供給ショックが一時的なら、無対応のあと期待が下がって回復する道があり、ショックが期待物価に定着してしまえば、受容はインフレを固定化する。どちらが正しいかは、期待がどれだけしっかり固定されているかによる(第9章)。
SRASが0.05上にシフトすると、無対応の均衡はA(397, 1.044)である。貨幣を5%増やしてADを動かせば、B(400, 1.05)で産出を守る代わりに物価がさらに上がる。
確認問題
問題1. 上の経済で名目貨幣量を20%増やすと、長期均衡はどこか。
解答. 長期には で、ADは なので、 から である。物価はちょうど20%上がる。実質残高 が元と同じになり、金利と投資も元に戻る。
問題2. ほかの条件は同じで、貨幣需要の金利感応度が と2倍だとする。名目貨幣量180で物価が1から1.1に上がると、AD上の産出はどれだけ減るか。元の経済()と比べよ。
解答. 分母は 、係数は なので、ADは である。物価1で404.4、1.1で400.8となり、約3.6減る。元の経済では 減ったので、貨幣需要が金利に敏感なほどADは急になる。
参考資料
- N. Gregory Mankiw, Macroeconomics, ch. 10, 14
- Olivier Blanchard, Macroeconomics, ch. 7–9
- MIT OpenCourseWare, 14.02 Principles of Macroeconomics
Oiyo
編集部OIYO編集部は、経済・法律・生活・自己理解のテーマを一次資料と公開統計で検証してまとめます。すべての記事は出典を明記し、定期的に見直して正確さと実用性を保ちます。