経済学•第7章•約2分•最終更新 2026年9月24日

マクロ経済学 — IS-LMの応用と学派別の傾き

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Oiyo寄稿者
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マクロ経済学 — どの政策が強いかは学派ではなく曲線の傾きが決める

第4章はISとLMをシフトさせて符号を見た。この章では効果の大きさを決める傾きを見る。長いあいだ「財政政策が強い」(ケインズ派)と「金融政策だけが産出を動かす」(マネタリスト)の論争は、事実上、貨幣需要と投資が金利にどれだけ敏感かについての実証的な論争だった。

1. 乗数をパラメータで書く

ISをY=α−βr+γGY=\alpha-\beta r+\gamma G、LMをM/P=λY−μrM/P=\lambda Y-\mu rと書こう。β\betaは金利に対する支出の感応度(乗数を含む)、γ\gammaは政府支出乗数、λ\lambdaは貨幣需要の所得感応度、μ\muは貨幣需要の金利感応度である。LMからr=(λY−M/P)/μr=(\lambda Y-M/P)/\muをISに代入すると、

IS-LMの政策乗数
dYdG=γ1+βλ/μ,dYd(M/P)=β/μ1+βλ/μ\frac{dY}{dG}=\frac{\gamma}{1+\beta\lambda/\mu},\qquad \frac{dY}{d(M/P)}=\frac{\beta/\mu}{1+\beta\lambda/\mu}
分母のβλ/μがクラウディングアウトの大きさである。産出が増えると貨幣需要がλだけ増え、その分金利が1/μの割合で上がり、支出をβだけ減らす。

第4章の例(β=10\beta=10、γ=5\gamma=5、λ=0.5\lambda=0.5、μ=20\mu=20)を入れると、財政乗数は5/1.25=45/1.25=4、実質残高乗数は0.5/1.25=0.40.5/1.25=0.4である。第4章でGG 10兆ウォンが産出を40兆ウォン、実質残高20が産出を8兆ウォン増やしたのと同じである。

2. 貨幣需要の金利感応度による3つの領域

μ\muだけを変えてみると、2つの政策の相対的な強さが逆転する。

μによる政策乗数(β = 10、γ = 5、λ = 0.5)
μLMの形財政乗数 dY/dG実質残高乗数 dY/d(M/P)
→ ∞水平(流動性の罠)5(クラウディングアウトなし)0
20緩やかな右上がり40.4
5急な右上がり2.51
→ 0垂直(古典派)0(完全なクラウディングアウト)2(= 1/λ)
同じ財政拡大、3つのLM
Y r (%) 450440 IS IS' 水平なLM LM 垂直なLM E 罠:+50 通常:+40 古典派:0

政府支出10兆ウォンでISが右に50シフトする。LMが水平なら金利が上がらず産出が50増え、垂直なら金利だけが上がって産出は変わらない。

流動性の罠(μ→∞\mu\to\infty):金利が非常に低く、人々が債券より貨幣を無制限に持とうとすれば、通貨を増やしても金利はそれ以上下がらない。金融政策は産出を動かせず、財政政策は金利上昇がないのでクラウディングアウトもない。1930年代の大恐慌や2008年以降のゼロ金利期は、この状況に近かったと評価される。

古典派の領域(μ→0\mu\to 0):貨幣需要が金利に反応しなければ、M/P=λYM/P=\lambda Yで産出は実質残高に縛られる。財政拡大は金利だけを上げ、同じ大きさの民間支出を押し出す(完全なクラウディングアウト)。金融緩和が産出を動かす唯一の手段になる。第3章の貨幣数量説と同じ構造である。

投資の金利感応度β\betaも同じ役割を果たす。β→0\beta\to 0なら金利が変わっても支出が変わらないのでクラウディングアウトがなく(財政が強い)、金融政策が金利を下げても支出は増えない(金融は無力)。

3. ポリシーミックス

状況別の政策の組み合わせ
状況優先する手段理由
不況 + 金利の下限財政拡大金融政策の金利経路がふさがれている
不況 + 利下げの余地金融緩和(財政との併用も可)クラウディングアウトなしに投資を増やす
過熱 + 財政赤字財政引き締め + 金融緩和産出を保ちつつ金利を下げて投資の構成を変える
供給ショック(物価↑ 産出↓)IS-LMだけでは不十分物価が動くので第8章のAD-ASが必要

財政引き締めと金融緩和を組み合わせると、ISは左に、LMは右に動き、産出はほぼそのままで金利を下げられる。同じ産出のもとで政府支出に代わって民間投資の比重が大きくなり、長期的には資本蓄積に有利である。

確認問題

β=10\beta=10、γ=5\gamma=5、λ=0.5\lambda=0.5、μ=10\mu=10のとき、政府支出10兆ウォンと実質残高20の産出効果は。分母は1+10×0.5/10=1.51+10\times 0.5/10=1.5である。財政効果は5/1.5×10≈33.35/1.5\times 10\approx 33.3兆ウォン、金融効果は(10/10)/1.5×20≈13.3(10/10)/1.5\times 20\approx 13.3兆ウォンである。μ\muが20から10に小さくなると、財政効果は減り(40 → 33.3)、金融効果は大きくなった(8 → 13.3)。

参考資料

  • N. Gregory Mankiw, Macroeconomics, ch. 12
  • John Hicks, “Mr. Keynes and the ‘Classics’,” Econometrica (1937)
  • Paul Krugman, “It’s Baaack: Japan’s Slump and the Return of the Liquidity Trap,” Brookings Papers on Economic Activity (1998)
  • MIT OpenCourseWare, 14.02 Principles of Macroeconomics
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