経済学•第11章•約3分•最終更新 2026年9月28日

マクロ経済学 — ソローの成長モデル

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Oiyo寄稿者
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マクロ経済学 — ソローモデルは、貯蓄が成長率を恒久的に高められないことを示す

前の章までは、産出が潜在水準の周りで上下する短期を扱った。この章からは、潜在産出そのものがなぜ国によって異なり、時間とともに増えるのかを見る。ソローモデルは、資本蓄積だけでは1人当たり所得が増え続けることはできないという結論を通じて、長期成長の源泉が技術であることを明らかにする。微分方程式の安定性は経済数学第4章で扱う。

1. 1人当たり資本の動学

労働者1人当たりの生産関数をy=f(k)y=f(k)とする。資本の限界生産力は逓減する。毎年産出のssを貯蓄して投資し、資本はδ\deltaの率で減耗し、労働者はnnの率で増える。1人当たり資本の変化は

ソローモデルの基本方程式
Δk=s f(k)−(δ+n) k\Delta k = s\,f(k) - (\delta + n)\,k
第1項は1人当たり投資、第2項は1人当たり資本を維持するのに必要な投資(減耗した資本の補填+新しい労働者に与える資本)。両者が等しくなるk*が定常状態である。

f(k)=kf(k)=\sqrt{k}、s=0.2s=0.2、δ+n=0.1\delta+n=0.1なら、定常状態は0.2k=0.1k0.2\sqrt{k}=0.1kからk=2\sqrt{k}=2、すなわちk∗=4k^*=4、y∗=2y^*=2である。

ソローモデルの定常状態
k 1人当たり投資 k* = 4k* = 9 0.2√k 0.3√k (δ+n)k

投資曲線が必要投資の直線より上にあればkは増え、下にあれば減る。貯蓄率が0.2から0.3に上がると、定常状態は4から9に移る。

kkが定常状態より小さければ1人当たり投資が必要投資より大きいのでkkは増え、大きければ減る。どこから出発してもk∗k^*に収束する。

2. 貯蓄率は水準を変え、成長率は変えられない

貯蓄率が0.3に上がると、定常状態は0.3k=0.1k0.3\sqrt{k}=0.1kからk∗=9k^*=9、y∗=3y^*=3である。1人当たり産出は50%高くなる。しかし新しい定常状態に到達すると、1人当たり産出は再び止まる。資本の限界生産力が逓減するので、資本を積むほど追加の産出は小さくなり、最後には必要投資をかろうじて満たすだけになる。

貯蓄率の上昇は移行期の間だけ成長率を高める。k=4k=4で貯蓄率が0.3になると、初年度の1人当たり資本の増加率は0.3×2/4−0.1=5%0.3\times 2/4-0.1=5\%で、9に近づくほど0に向かって小さくなる。

何が何を変えるか
変化定常状態の1人当たり産出の水準定常状態の1人当たり成長率
貯蓄率sの上昇高くなる変わらない(0)
人口増加率nの上昇低くなる変わらない(0)
技術進歩率g—gに等しくなる

ア. 閉じた解と収束速度:移行期はどれだけかかるか

f(k)=kαf(k)=k^{\alpha} とし、労働効率が gg で進歩するとすれば(kk を効率単位労働1人当たりで測る)、定常状態は閉じた解で解ける。

コブ=ダグラスの定常状態
k∗=(sn+g+δ)11−α,∂ln⁡y∗∂ln⁡s=α1−αk^*=\left(\frac{s}{n+g+\delta}\right)^{\frac{1}{1-\alpha}},\qquad \frac{\partial\ln y^*}{\partial\ln s}=\frac{\alpha}{1-\alpha}
上の例(α=0.5、g=0)では弾力性は1なので、貯蓄率が1.5倍になればy*も1.5倍(2→3)である。資本分配率がα=1/3なら弾力性は0.5で、貯蓄率を2倍にしてもy*は√2≈1.41倍にとどまる。

定常状態の近くで基本方程式を ln⁡k\ln k について線形化すると、格差は一定の比率で縮む。

収束速度と半減期
dln⁡ydt≈−λ (ln⁡y−ln⁡y∗),λ=(1−α)(n+g+δ),t1/2=ln⁡2λ\frac{d\ln y}{dt}\approx-\lambda\,(\ln y-\ln y^*),\qquad \lambda=(1-\alpha)(n+g+\delta),\qquad t_{1/2}=\frac{\ln2}{\lambda}
上の例ではλ = 0.5 × 0.1 = 5%、半減期は約14年である。資本分配率1/3、n+g+δ = 6%ならλ = 4%、半減期は約17年である。実証推定値(年2%前後)との差は第22章で扱う。

貯蓄率が0.2から0.3に上がった経済の実際の経路を年ごとに計算するとこうなる。1人当たり産出は2から出発して12年ごろに格差の半分を埋め(線形近似では14年。定常状態から遠いほど速く動く)、60年たっても2.95で3にわずかに届かない。消費は最初の年に1.4へ下がり、7年目に元の水準1.6を取り戻し、その後2.1に向かって上がる。貯蓄率を上げる政策のコストは最初の数年に集中しているということである。データから推定した収束速度と人的資本を加えた補正は第22章に続く。

貯蓄率0.2→0.3後の移行経路
年 1人当たり 712 産出 y 消費 c y* = 3

産出(青)は定常状態3に向かってしだいにゆっくり近づき、消費(緑)は最初の年に1.4へ下がったあと、7年目に元の水準1.6(灰色の点線)を超える。

3. 黄金律:消費を最大化する資本量

多く貯蓄するほど産出は増えるが、消費は減りうる。定常状態の1人当たり消費はc∗=f(k∗)−(δ+n)k∗c^*=f(k^*)-(\delta+n)k^*で、これを最大化する条件は

黄金律の条件
f′(kgold)=δ+nf'(k_{gold}) = \delta + n
資本の限界生産力が資本の維持費用に等しいところで消費が最大になる。上の例では1/(2√k) = 0.1なのでk_gold = 25、これを達成する貯蓄率は0.5、消費は2.5である。

貯蓄率0.2(消費1.6)と0.3(消費2.1)は、どちらも黄金律より資本が少ない。この経済で貯蓄率を上げると長期の消費は増えるが、移行期の初めには貯蓄を増やした分だけ消費が減る。貯蓄率を0.2から0.3に上げた年の消費は0.7×2=1.40.7\times 2=1.4で、元の1.6より低い。現在の世代が費用を払い、将来の世代が恩恵を受ける。逆に資本が黄金律より多い経済なら、貯蓄を減らして現在と将来の消費をともに増やすことができる。

4. 収束と技術進歩

モデルは、資本の少ない国ほど速く成長すると予測する。ただし、貯蓄率・人口増加率・技術が似た国どうしだけが同じ定常状態に収束する(条件付き収束)。すべての国が同じ所得に収束するという絶対収束は、データにはあまり現れない。データは条件付き収束とよりよく合う。

労働効率を高める技術が毎年ggの率で進歩すれば、定常状態で1人当たり産出はggの率で成長し続ける。ソローモデルで1人当たり所得の持続的成長を説明する唯一の源泉は技術である。ところが、その技術進歩率はモデルの外から与えられる。

成長会計は産出の増加を要素別に分ける。gY=αgK+(1−α)gL+gAg_Y=\alpha g_K+(1-\alpha)g_L+g_Aで、資本と労働の寄与を差し引いた残りgAg_Aをソロー残差(全要素生産性の上昇)という。残差は測定であって説明ではない。何が技術進歩を生むのかは第12章の内生的成長理論が扱う。

確認問題

問題1. f(k)=kf(k)=\sqrt{k}、δ+n=0.1\delta+n=0.1 の経済の貯蓄率が0.2である。定常状態の1人当たり産出と消費を求めよ。人口増加率が上がって δ+n=0.2\delta+n=0.2 になるとどうなるか。

解答. k∗=4k^*=4、y∗=2y^*=2、c∗=0.8×2=1.6c^*=0.8\times2=1.6 である。δ+n=0.2\delta+n=0.2 になると 0.2k=0.2k0.2\sqrt{k}=0.2k から k∗=1k^*=1、y∗=1y^*=1 で、1人当たり産出は半分になる。

問題2. 資本分配率 α=1/3\alpha=1/3、n+g+δ=0.06n+g+\delta=0.06 の経済が、定常状態の所得の半分の水準にある。格差を半分にするのに何年かかるか。この国が貯蓄率を2倍にすると、定常状態の所得は何倍になるか。

解答. λ=(1−1/3)×0.06=0.04\lambda=(1-1/3)\times0.06=0.04 なので半減期は ln⁡2/0.04≈17\ln2/0.04\approx17 年である。貯蓄率弾力性は α/(1−α)=0.5\alpha/(1-\alpha)=0.5 なので、定常状態の所得は 20.5≈1.412^{0.5}\approx1.41 倍になる。貯蓄だけで国家間の数十倍の所得差を説明しにくい理由である。

参考資料

  • Robert Solow, “A Contribution to the Theory of Economic Growth,” Quarterly Journal of Economics (1956)
  • N. Gregory Mankiw, David Romer and David Weil, “A Contribution to the Empirics of Economic Growth,” Quarterly Journal of Economics (1992)
  • N. Gregory Mankiw, Macroeconomics, ch. 8–9
  • MIT OpenCourseWare, 14.02 Principles of Macroeconomics
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Oiyo

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